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結婚した時に考えること

具体的な将来のリスクが顕在化しているわけではありませんが、結婚というライフプランの変化と、それに伴う責任感の高まりで、新たに保険の加入を検討する方は少なくありません。すでに何らかの保険に加入している方でも、見直し目的でマニークに来店されるケースもあります。
相談者の年齢や共働きかどうか、一家の大黒柱（一般的には夫）が会社員か自営業かなどによって、検討すべき保険は異なります。とはいえ、まだ年齢が若く子どもがいないのであれば、最低限の保障を備えておけば十分でしょう。何が心配でどんな保障があると安心か、夫婦でよく話し合うことが肝心です。

検討すべき保険の種類としては、死亡保障と医療保障です。まず死亡保障は、家計をより多く担う方の優先順位が高くなります。一般的にご主人になるでしょう。ご主人に万一のことがあった際に、死亡保険金がどの程度あれば、のこされた奥さまが不自由なく生活していけるかについて確認します。
奥さまがフルタイムで働いていて、ご主人に万一のことがあっても生活には困らないということであれば、お葬式代＋αぐらいの最低限の死亡保障で備えればいいでしょう。

奥さまが専業主婦、もしくは就業していても収入が少ない場合は、生活資金と一時金の2つの視点で考える必要があります。生活資金の方は、まず１カ月に必要な生活費を算出します。
子どもがいれば、遺族年金が支給されますが、子どもがいない場合はありません。ですから、１カ月の生活費が必要保障額の目安になります。
具体的な商品としては、のこされた家族が毎月の生活費を受け取れる『収入保障保険』が選択肢になります。こうした保険は、掛け捨ての定期（保障期間が決まっている）で、数年ごとに保険料が下がっていくのが一般的な仕組みです。
加えて、死亡時にまとまった一時金が支払われる終身の死亡保険を組み合わせるといいでしょう。子どもがいない場合であれば、これは最低限の金額、つまりお葬式代＋α程度で一般的には十分でしょう。
このように終身の死亡保障に定期の収入保障保険を上乗せした、2階建ての保障プランがオーソドックスなかたちといえるでしょう。終身保険には貯蓄の機能もあるので、現役時代の死亡保障兼退職後の生活資金と考え、少し手厚くてもいいかもしれません。

奥さまは、ひとまず最低限の終身の死亡保障に加入しておけばいいでしょう。それよりも検討すべきは医療保険です。
　日本の公的医療保険制度は大変手厚く、仮に入院や手術をしても費用が青天井で掛かるわけではありません。高額療養費制度を活用すれば、実際の自己負担額は限定されます。例えば、年収が約370万円～約770万円の方であれば、１カ月（月の初めから終わりまで）の医療費の自己負担額は一般的には最大で約9万円です。会社の加入している健康保険組合によっては、自己負担額はもっと少なくて済む場合もあるでしょう。

　しかも近年、入院は短期化傾向にあります。わざわざ民間の保険に加入しなくても貯蓄でまかなう、という考え方もあります。公的保障と貯蓄でまかなえるのであれば、無理に民間の医療保険に加入する必要はないかもしれません。
　しかし、入院に伴う食費や、個室などに掛かる差額ベッド代、高度先進医療などに必要な費用は高額療養費制度の対象にはなりません。もし入院が長引けば、その分自己負担額はかさみます。
　特に女性の場合は、女性特有の病気が心配な人もいるでしょう。医療保険の中には、妊娠中や出産直後は加入できないものもあります。若いうちに加入しておけばその分、毎月の保険料は安くなりますし、早めに検討しておいた方が安心です。
　もちろん、ご主人も医療保険を検討したいところです。三大疾病や生活習慣病は中高年になってから罹患するケースが大半ですが、早いうちから備えておけば保険料も安く済みます。

ご主人が自営業の場合は、就業不能保険を検討しましょう。これは病気やケガで就労困難になった時の収入を補うための保険です。会社員の場合は就業が困難になっても健康保険組合から傷病手当金を受け取れるので、すぐに無収入になるわけではありません。それに比べると自営業者は、就労困難な状態になると、大幅な収入減や無収入に直結するリスクが高いといえます。

　私は、保険とは「お金のためのツール」だと思います。貯蓄が十分にあれば必ずしも加入する必要はないかもしれません。しかし将来の金銭的なリスクをすべて賄えるほど貯蓄がある人は限られます。結婚したばかりのご夫婦なら、なおさらでしょう。貯蓄を取り崩すことなく、万一のときに必要なお金を用意できるツールが保険なのです。
年齢が若く、子どものいないご夫婦であれば、それほど大きな保障は必要ないかもしれません。とはいえ、ライフステージの変化は、自分に必要な保障を考えるいいタイミングでもあるので、ぜひご夫婦で保険を検討してください。