ライフステージ別に考える保険との付き合い方
vol.2
妊娠・出産した時に
考えること
考えること
子どもが生まれるタイミングで、
将来必要になる資金のことを考えてみましょう。
子どもの将来への資金作り
子どもが生まれると、家族の中心は夫婦から子どもへと移ります。妊娠・出産というライフスタイルが一変するタイミングで、子どもの将来について考える時間が増えるにつれ、お金に関わる問題が一段と関わってきます。この時期は特に保険の加入や見直しを検討する方は少なくありません。
子育て資金のうち、最も大きな割合を占めるのが教育資金の準備です。とくに大学進学にかかる費用は圧倒的に高く、一括で捻出することは家計の負担となるため、長期の考えで準備が必要になるでしょう。最大のコツは、「できるだけ早く始めること」。教育資金は必要になる時期をあらかじめ予測できます。早く始めれば、毎月の負担を減らすことができ、必要資金を貯めることができます。
子どもが生まれると目の前の子育てに追われ、将来の資金づくりを考える時間や家族の相談機会が減ってしまうこともあります。できれば出産前のタイミングで検討しておくとよいかもしれません
教育資金はいくら必要なのか
知りましょう
教育資金の目安額を把握すると、資金づくりの計画が立てやすくなります。入学金や授業料などの基本的な費用を算出した場合、幼稚園から大学まですべて公立に通うと約1000万円、すべて私立に通うと約2500万円がかかるといわれています。(※)18年間かけて単純に積み立てていく場合、公立だとしても月々約4万6千円、すべて私立なら月々約12万円が必要になります。部活動や習い事、大学で一人暮らしをした場合の生活費なども含めれば、実際にはもっと多くのお金がかかってきます。
一方で、この膨大な資金をすべて貯蓄で賄う必要はありません。たとえ全て公立であったとしても、教育資金を準備するために今から始められることをしましょう。賞与などのまとまったお金を回したり、奨学金制度を利用したりする方法も考えられます。最初から目標金額には届かないと諦めず、無理のない金額で少しずつ始めることが大切です。
(※)文部科学省「子供の学習費調査」(2014年度)、日本政策金融高校「教育費負担の実態調査」(2016年度)
終身保険で自由度の高い
受け取り方を実現
学資保険は教育資金を準備する定番の方法として知られていましたが、いまは代わりの手段として終身保険の活用が考えられます。
4万6千円をコツコツ貯める方法もあります。但し、それでは途中で親が死亡したリスクを補うことが出来ません。そういったことへも対応できるものが終身保険です。終身保険では一番負担が大きくなる大学の入学時期にあわせた受取を計画した終身保険を活用することが出来ます。
メリットとして、契約者である親が死亡した場合にすぐに保険金を受け取れること。学資保険にも万が一の際に払い込みが免除される特約がありますが、保険金は満期時にしか受け取れません。生活費・葬式代など当面のお金が必要になる可能性を考えると、その時の状況次第で使い方を自由に決められる終身保険のほうが便利かもしれません。
運用ニーズと保険ニーズを分けた
賢い資金作りを目指す
教育資金を準備するための第三の手法として、運用と保障を分ける方法があります。終身保険には運用と保障を両方備えるメリットがあるものの、保険料が割高になる傾向があるため、資金を増やすという点では物足りないと考える方も少なくありません。そこで、運用に関しては投資信託などで積立投資を行う一方、保障に関しては死亡保障がある掛け捨ての定期保険に加入して保険料を安く抑えるという手法があります。長期の積立投資で増やすことに軸足を置きながら、一方で基本的な保障にも入るという2本立てのスタイルで積極的な資金づくりが期待できます。資産形成の方法に悩んでいる方は、ぜひご相談ください。マニークでは保険だけでなく投信をはじめとした幅広い運用商品を取り扱っています。
生活費の保障として収入保障保険・
就業不能保険も検討
教育資金の準備とともに重要なのが、生活費の保障です。公的な保障制度のみでは、日々の生活費を賄うことは難しいでしょう。自分たちに万が一のことがあり、収入が途絶えてしまった場合でも、子どもが最低限の生活を送れるような保障があると安心です。
収入保障保険は契約者である親が死亡した場合、毎月保険金が受け取れます。一般的には、公的保障として支給される遺族年金で賄えない生活費の補填として利用されます。遺族年金の支給額は、会社員である夫が死亡し、妻と子ども1人が残された場合では毎月約13万円となっています。
就業不能保険は契約者である親が病気やケガで働けなくなった場合に、毎月保険金が受け取れます。一般的には、公的保障として支給される傷病手当金の補填として利用されます。傷病手当金の支給額は、毎月給与の3分の2相当とされ、最大で1年6か月間しか支給されません。
どちらの保険も毎月受け取る保険金額や保障期間は加入時に自由に設定できるため、各家庭の希望に合わせた保障を実現できます。また、保険金額は健康時の毎月の手取りで受け取る給与から、公的保障の支給額を差し引いた金額を目安に設定するとよいでしょう。
子どもが生まれると、将来の教育資金づくりや万が一のための手厚い保障など、費用がかさみます。しかし、あれもこれもと無計画に手を出していては、当面の家計が苦しくなってしまいます。
運用や保障は長期の計画で考えることが何より重要です。「必要資金額はいくらか」「どの程度の保障が必要か」をしっかり把握し、最終的に家計にプラスになるように運用と保障のバランスを検討するとよいでしょう。
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